リクルートダイレクトスカウトの料金は?成功報酬15%の仕組み

「リクルートダイレクトスカウトの料金はいくらかかるのか」「エージェントより本当に安いのか」と感じていませんか?
結論からいうと、企業側の料金は初期費用0円、採用が決まったときに理論年収の15%を払う成功報酬型です。ただし、手数料の安さだけで導入を決めると、運用にかけた時間に見合う成果が出ないことがあります。
この記事は、インターネット上場企業やHR・SaaS企業で新卒・中途の採用責任者を務め、現在は株式会社NewDirectionsで企業のダイレクトリクルーティング支援とAI前提のオペレーション構築を行っている筆者が書いています。公式サイトと利用約款で確認できる料金の仕組みから、スカウト総数10万件を超える実践をもとにした、導入前に確認したい判断基準までを解説します。
この記事でわかること
- リクルートダイレクトスカウトの企業向け料金と、契約前に確認すべき条件
- 人材紹介(エージェント)・ビズリーチと比べた費用の違い
- 料金表に出ない「運用コスト」の考え方
- 成果が出にくいケースと、導入前の5つの判断基準
- 返信率を上げる運用手順と、AIの安全な使い方
リクルートダイレクトスカウトとは?企業から見た仕組み
リクルートダイレクトスカウトは、株式会社リクルートが運営する、企業やヘッドハンターが求職者を検索してスカウトを送るサービスです。企業は自社でスカウトを送り、採用が決まったときだけ手数料を払います。
企業とヘッドハンターが同じデータベースにスカウトを送る
求職者には、企業からのスカウトと、ヘッドハンター(人材紹介会社)からのスカウトの両方が届きます(株式会社リクルートのプレスリリース、2023年12月4日)。企業のスカウトは、ヘッドハンターの案内と同じ受信箱で比べられるという点が、料金を考えるうえでも重要です。

2023年12月のリニューアルで、AIが求人の要件と求職者の希望を分析し、企業にスカウト候補を推薦する機能が加わりました。求職者側の画面では「企業ダイレクト」「希望にマッチ」で求人を絞り込めます(2026年11月時点で筆者確認)。そのため企業のスカウトでは、求職者の希望に合う求人を送れるかどうかが返信率を左右します。
登録者数と登録者の特徴
公式サイトの登録者数ページでは、新規登録者を毎月2万人としています(2022年度実績。2022年4月〜2023年3月にスカウトの利用を始めた登録者の平均)。年齢・年収・職種の分布は2023年8月31日時点のグラフで示され、2023年12月のリニューアル後の構成比とは異なる可能性があると注記されています。

登録者は20代後半から50代以上まで幅広く、年収は600万円以下の層が、職種は営業が最も多くなっています。「ハイクラス向け」という印象を持たれやすい媒体ですが、年収や年齢の幅は広いため、自社が求める層がどのくらいいるかを確かめてから使うことが大切です。グラフの時点のあと、2023年12月にリクルートの他サービスと共通の「レジュメ」と連携したため、現在の構成は変わっている可能性があります。
リクルートエージェントとの違い
大きな違いは、候補者を探すのが自社の採用担当者か、リクルートのキャリアアドバイザーかという点です。公式サイトの比較では、手数料の料率もリクルートダイレクトスカウトが理論年収の15%、リクルートエージェントが35%と異なります。
| 項目 | リクルートダイレクトスカウト | リクルートエージェント |
|---|---|---|
| 候補者の探索 | 自社の採用担当者 | リクルートのキャリアアドバイザー |
| 導入費 | 無料 | 無料 |
| 課金のタイミング | 入社決定時 | 入社決定時 |
| 料率 | 入社時の理論年収の15% | 入社時の理論年収の35% |
| サービス期間 | 1年単位の自動更新 | 1年単位の自動更新 |
どちらも導入費用は無料です。自社に合う求職者の幅を知る意味で、リクルートエージェントにも求人を依頼しておく方法があります。ただし、リクルートエージェント経由で採用した場合は、エージェントの手数料(理論年収の35%)がかかる点に注意してください。
【2026年11月最新】リクルートダイレクトスカウトの料金体系【企業向け】
企業側の料金は、初期費用0円の成功報酬型です。求人の掲載やスカウトの送信には費用がかからず、採用が決まったときに理論年収の15%を払います。
| 費用の項目 | 内容 | 確認できる資料 |
|---|---|---|
| 初期費用 | 無料 | 料金ページ |
| 求人掲載・スカウト送信 | 無料。スカウト送信数は無制限 | 料金ページ |
| 採用決定手数料 | 入社時の理論年収×15% | 料金ページ |
| 返金 | 入社後6か月以内の退職で一部を返金(返金率は申込書で定める) | 利用約款 第15条 |
| 契約期間 | 申込書で定める。自動更新を選ぶと1年ごとに更新 | 利用約款 第17条 |
理論年収の定義と手数料の計算例
手数料は「入社時の理論年収×15%」で計算します。たとえば理論年収700万円の人を採用した場合、手数料は105万円です。
理論年収に何を含めるか(賞与、手当、インセンティブなど)は、公式の料金ページと利用約款には書かれていません。契約前に申込書で確認してください。
返金規定:入社後6か月以内の退職で一部を返金
採用決定手数料は原則として返金されませんが、入社後6か月以内に退職し、退職日の翌月末日までに申告した場合は、一部が返金されます(求人企業向け利用約款 第15条)。返金率の段階は、約款ではなく申込書に定められています。
契約前に確認したい条件(データベース利用料・契約期間など)
料金ページに載っていない条件は、申込書と営業担当の説明で確認します。確認しておきたいのは次の5つです。
- 理論年収に含めるもの(賞与、手当、インセンティブ)
- 返金率と申告期限(約款では退職日の翌月末日まで)
- 契約期間と自動更新を止める期限(約款では満了日の1か月前まで)
- データベース利用料や、長期契約で発生する費用の有無
- 支払期限(約款では申込書に定める期限まで。振込手数料は企業の負担)
1年以上の利用でデータベース利用料(年150万円など)がかかるとする解説もありますが、公式の料金ページと利用約款では確認できませんでした(2026年11月2日時点)。
エージェント・ビズリーチと比べた費用の違い
手数料だけを比べると、人材紹介(エージェント)の半分以下になります。一方で、候補者探索と決定までの手間は自社が持つため、工数まで含めて比べる必要があります。
人材紹介(エージェント)との比較:採用1名あたりの手数料
厚生労働省の委託調査(職業紹介業に関するアンケート調査 報告書、令和5年3月)では、人材紹介の手数料率(年収に対する一律料率の平均)は、医療・介護・保育の3分野以外の職種で32.40%でした。リクルートダイレクトスカウトの15%と比べると、採用1名あたりの手数料は次のとおりです。
| 理論年収 | リクルートダイレクトスカウト(15%) | 人材紹介の平均(32.40%) | 差額 |
|---|---|---|---|
| 600万円 | 90万円 | 194.4万円 | 104.4万円 |
| 800万円 | 120万円 | 259.2万円 | 139.2万円 |
| 1,000万円 | 150万円 | 324万円 | 174万円 |

厚生労働省の数字は、人材紹介を利用した企業が回答した料率の平均です。実際の料率は職種や紹介会社によって異なります。
ビズリーチとの違い
どちらも企業が自らスカウトを送るサービスで、成功報酬はどちらも理論年収の15%です。違いは、ビズリーチには6か月85万円(スタンダードプラン、税抜)の固定費がかかる点です。理論年収800万円の人を6か月で1名採用した場合、費用の合計はリクルートダイレクトスカウトが120万円、ビズリーチが205万円(固定費85万円+成功報酬120万円)です。
| 比べる観点 | リクルートダイレクトスカウト | ビズリーチ |
|---|---|---|
| 初期費用 | 無料 | 85万円/6か月(スタンダードプラン、税抜) |
| 成功報酬 | 転職後理論年収の15% | 転職後理論年収の15% |
| スカウト送信数 | 無制限 | 6か月400通 |
| 費用が膨らむ条件 | 採用人数・年収が上がるほど手数料が積み上がる | 採用人数・年収に応じた成功報酬に加え、スカウトの追加購入費用がかかる |
ビズリーチのプラチナスカウトの通数は、公式ページで6か月400通、12か月800通と記載されています。採用計画に合わせてプランが提示されるため、打ち合わせの際に確認してください。スカウトが足りなくなった場合は追加購入もできますが、単価は購入数によって変わるため、こちらも担当者に確認してください。
木村 優樹(株式会社NewDirections 代表)
運用・支援してきた範囲では、ビズリーチは固定費と工数がかかる分、スカウトへの反応を得やすい傾向がありました。リクルートダイレクトスカウトは無料で送信数にも上限がないため、求職者に届くスカウトの数も多くなります。1通ごとに「この人に送る理由」を示さないと、同じ工数をかけても成果を実感しにくい場合があります。
料金表に出ない「運用コスト」も費用に含める
成功報酬が安くても、候補者の検索、文面の作成、返信への対応に社内の時間がかかります。導入を決める前に、この時間を金額に直して手数料と一緒に比べます。
計算式:運用コスト(月)=週の運用時間×4.3週×担当者の時給換算
例:週8時間、時給換算3,000円とすると、8時間×4.3週×3,000円=月約10.3万円です。
この試算の条件と注意点
- 週8時間・時給換算3,000円は仮置きの値です。自社の実態に置き換えてください
- 4.3週は、1か月の平均の週数です
- 外部ツールの費用や運用代行の費用は含みません
- 職種の難しさや文面の個別化の度合いで、運用時間は大きく変わります
- 採用に至らなかった場合、手数料は0円でも運用コストはかかります
リクルートダイレクトスカウトのメリット・デメリット【企業側】
メリットは、初期費用がかからず試しやすいことです。デメリットは、ヘッドハンターのスカウトと同じ受信箱で比べられるため、運用の質が低いと成果が出ないことです。
メリット
- 初期費用0円で、採用が決まるまで費用がかからない
- リクルートエージェントへの求人票の掲載を同時に行える(企業向けサイト)
- AIが求人の要件に合う候補者を推薦する
デメリット
- 採用人数が増えるほど、また年収が高い人ほど、手数料が積み上がる
- 候補者探索と決定までのフォロー工数が、自社にかかる
- 企業のスカウトが、ヘッドハンターのスカウトと同じ受信箱で比べられる
木村 優樹(株式会社NewDirections 代表)
「無料で送り放題だから、まず試してみよう」と始めると、工数に対して成果が出やすいほかの媒体に回せる時間が減ってしまいます。始める前に、かけられる時間と撤退の基準を決めておくことをおすすめします。
リクルートダイレクトスカウトを導入する前の判断基準
リクルートダイレクトスカウトは、導入すれば採用できる媒体ではありません。企業のスカウトはヘッドハンターの案内と同じ受信箱で比べられるため、自社の条件によっては成果が出にくくなります。導入する前に、自社の条件が合うかを判断基準で確かめることをおすすめします。
求職者の検索データから見える「受信箱の混雑」
求職者の側では、スカウトの量や、ヘッドハンターからの連絡の多さに関する語句が検索されています。

検索数は、こうした悩みを持つ人が一定数いることを示すもので、登録者全体の割合ではありません。それでも、企業のスカウトは、多くの案内の中から選ばれる必要があることは前提にしておくべきです。
導入前に確認したい5つの判断基準
次の5つのうち、満たせないものが多いほど成果が出にくくなります。
- 年収帯と職種:求める人の年収帯・職種が、登録者の分布と合っているか(公式の登録者データで確認)
- 選ばれる理由:ヘッドハンターの案内と比べて、自社の求人を選ぶ理由を年収以外で1文で言えるか
- 運用の時間:運用担当が毎週確保できる時間があるか(前章の運用コストで試算)
- 撤退の基準:継続か撤退かを判断する時期と見る指標を、始める前に決めているか
- 他の手法との比較:他の媒体や採用手法と併用し、成果を比べられる状態にしているか
特に撤退の基準は、無料だからこそ決めておくべきです。成果が出ないまま続けると、ほかの手法に使えたはずの時間を失うことになります。
費用対効果を上げる運用手順(返信率・AIスカウト)
返信率を上げる鍵は送信数ではなく、「この人に送る理由」を人が判断する時間をつくることです。AIは候補の洗い出しと下書きに使い、送るかどうかは人が決めます。

返信率を上げる6つの手順
- 要件の言語化:現場と「必須条件」と「自社が選ばれる理由」を決める
- 候補者の検索:検索条件を決め、ヒットしない理由を見直す
- 送る相手の選定:レジュメを読み、送るかどうかを人が決める
- 文面の個別化:その人に送る理由を1文で書き、AIの下書きを直す
- 送信・再送:送信の可否は人が決める
- 振り返り:返信の有無と理由を見て、要件と文面を直す
媒体のAIレコメンドと外部の生成AIの使い分け
媒体のAIは「候補を広げる」、外部の生成AIは「下書きを作る」と役割を分けます。リクルートダイレクトスカウトでは、AIが求人の要件と求職者の希望を分析し、企業に候補者を推薦します。
外部の生成AIにレジュメの情報を入れる場合は注意が必要です。個人情報保護委員会は、個人データをプロンプトに入力する際は利用目的の範囲内かを十分に確認し、入力したデータが機械学習に使われないことを確かめるよう注意を促しています(生成AIサービスの利用に関する注意喚起等、2023年6月2日)。利用約款でも、利用会員の情報は自社の採用活動の目的でのみ使えると定めています(第11条)。
- 氏名や連絡先など、個人を特定できる情報は入力しない
- 入力したデータが学習に使われない設定・契約か確認する
- 社内のAI利用ルールに沿って使う
具体的な運用が法令に沿っているかは、社内の法務担当や弁護士などの専門家にも確認してください。

自動送信・大量送信の前に約款で確認すること
送信数を増やすための自動化は、約款のルールと相性がよくありません。利用約款では、面談・面接を行う想定のないスカウトの送信を禁止しています(第23条18号)。また、スカウトを送れるのは自社が雇用主となる求人に限られます(第9条2項)。
リクルートダイレクトスカウトの料金に関するよくある質問
リクルートダイレクトスカウトは、企業側に月額費用がかかりますか?
公式の料金ページには、月額の基本料金の記載はありません。初期費用は無料で、採用が決まったときに理論年収の15%を払う成功報酬型とされています(リクルートダイレクトスカウト 料金ページ)。長期契約で発生する費用の有無は、申込書で確認してください。
求人掲載やスカウト送信だけなら無料ですか?
はい、公式サイトでは導入時の費用は無料、スカウト送信数は無制限とされています。費用が発生するのは採用が決まったときです。
成功報酬(成果報酬)の手数料はいつ支払いますか?
申込書の定めに従って請求書が送られ、申込書に定める支払期限までに振り込みます(求人企業向け利用約款 第16条)。振込手数料は企業の負担です。具体的な請求時期は申込書で確認してください。
採用した人がすぐに辞めた場合、手数料は返金されますか?
入社後6か月以内に退職し、退職日の翌月末日までに申告すれば、一部が返金されます(利用約款 第15条)。返金率は申込書で定められています。契約に関わる内容なので、締結前に法務担当などの専門家にも確認してください。
人材紹介会社(ヘッドハンター)として使う場合の料金は?
職業紹介事業者向けの料金は、求人企業とは別の利用約款(職業紹介事業者用)と申込書で定められています。約款では、利用開始時の「サービス参画料」、契約更新時の「サービス更新料」、入社ごとの「サービス利用料」の3つが定められ、金額や料率は申込書に記載されます(第22条)。
リクルートダイレクトスカウトの返信率はどれくらいですか?
返信率の公式な平均値は公開されていません。返信率は職種、年収帯、文面の個別化の度合いで大きく変わるため、自社の結果を一定期間ごとに振り返ることが大切です。
リクルートダイレクトスカウトのAIで、スカウトを自動送信できますか?
公式サイトで確認できるAI機能は、求人の要件に合う候補者の推薦です(2026年11月2日時点)。送信の自動化についての記載はありません。面談の想定がないスカウトは約款で禁止されているため、AIは候補の洗い出しと下書きに使い、送信は人が判断するのが安全です。
リクルートダイレクトスカウトの登録者数は何人ですか?
公式サイトでは、新規登録者数を毎月2万人(2022年度実績)としています。総登録者数は、公式サイトの文章には記載がありません。
契約期間と解約のルールは?
契約期間は申込書で定められています。自動更新を選んだ場合、満了日の1か月前までにどちらからも申し出がなければ、同じ条件で1年間更新されます(利用約款 第17条)。
まとめ:料金の安さより「自社で運用できるか」で判断する
リクルートダイレクトスカウトの企業側の料金は、初期費用0円・理論年収の15%の成功報酬型で、人材紹介の平均的な料率の半分以下です。一方で、ヘッドハンターと同じ受信箱で比べられるため、運用の質が低いと成果が出にくい媒体でもあります。
- 料金ページにない条件(理論年収の定義、返金率、データベース利用料)は申込書で確認する
- 運用コストを時間で試算し、手数料と合わせて比べる
- 5つの判断基準で導入を決め、撤退の時期を先に決める
- AIは候補探しと下書きに使い、送るかどうかは人が決める
実際のやり方を知りたい方はお問い合わせください。NewDirectionsでは、媒体選びからスカウトの運用、AIを前提にした採用オペレーションの構築まで支援しています。
リクルートダイレクトスカウトの運用を検討している方へ
支援の内容を知りたい方はサービス紹介資料を、自社の体制で判断したい方はお問い合わせをご利用ください。
